神奈川県総合リハビリテーションセンター

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リハビリテーション

理学療法科

理学療法科の紹介

わが国にリハビリテーションを専門に行う病院としてその歴史の初期より存る神奈川リハビリテーション病院理学療法科には、豊富な経験に裏付けされた先人たちの治療に対する考え、知識・技術が引き継がれております。
一方で、常に最良の治療が提供できるよう研究・学会や研修会への参加、勉強会など日々自己研鑽にも務めており、日本理学療法士協会の専門・認定資格を持った多くの理学療法士が在籍しております。
また他の専門職と連携・協働し、より質の高いリハビリテーションサービスの提供、多種のリハビリテーション訓練機器を取りそろえ、ロボットリハなど新しい医療への取り組みも行っております。


認定理学療法士 6領域12名(延べ14名)
専門理学療法士 5領域5名(延べ7名)

身体機能回復に向けて

共に目指すリハビリテーション

リハビリテーションを行う上で患者さん、ご家族、セラピスト(治療者)間の信頼は非常に重要となります。分からないことや困ったことはどんどんお知らせください。リハビリテーションのゴールや課題を共有し合い、一緒に考えて取り組んでいくことがゴール達成を成功させる鍵となるからです。
恵まれた環境の下、知識・技術を最大限に生かし、思いやりの心で心と体をサポートさせていただきながら社会復帰への道を共に歩んでまいりたいと思っております。



リハビリテーションに最適な環境

開放感のある訓練室や多様な施設を有し、リハビリテーションに集中できる環境を整えています。
訓練室、院内だけの治療にとどまらず、自然に囲まれた環境のなかでの応用練習や温水プール・最新機器などを駆使し、多くの専門スタッフと連携しながら回復・社会復帰をサポートします。

在宅・社会復帰に向けて


家庭訪問
在宅生活に向けて、住まいの改修が必要な場合は家屋環境調査を他職種と連携して行います。地域のサービス提供機関とも協働し、改修案のアドバイス・家族指導を実施します。

外出支援
社会参加に向けての第一歩として、公共交通機関(電車・バスなど)を利用して市街地へ出かます。状況を把握し、アドバイスなどを行います。

復職・復学支援
会社や学校への復帰を応援します。スタッフが同行し、職場・学校を訪問します。復職、復学に向けた環境整備のアドバイス等をいたします。学校では先生方への介助方法指導等を行うこともあります。

復職・復学支援

福祉機器、補装具を数多く揃えておリハビリテーション工学科と連携し身体に適したものを提供しています。

研修・教育への取り組み

40年の歴史の中で培ってきた理学療法に関する知識と技術を後進に伝えること、また院外にも情報発信することを目指しています。ベテランから若手まで幅広い世代のセラピストが在籍しており、教わる・教えるといった相互の関係を通じて研鑽しています。



研修・講習会

臨床研修(当院主催)
全国の理学療法士を対象に、当院独自で開催している研修です。研修では日常臨床に参加していただく中で、問題解決思考や技術を共有することを目指しています。全般的な臨床業務を知る卒後臨床研修(5日間)と疾患別専門臨床研修(10日間)を行っています。
理学療法士講習会  (公社)神奈川県理学療法士会主催
  • 理学療法士による移動・移乗の介助
  • 脊髄損傷者の理学療法
地域リハビリテーション支援センター事業
地域リハビリテーションの推進をめざし、「リハビリテーション専門研修」への講師協力を行うほか、「リハビリテーション専門相談」や保健福祉事務所等の公的機関からの要請に対して協力しています。
臨床実習生受け入れ
主に県内の理学療法士養成校を対象として学生の臨床実習を受け入れています。

科内教育

新人研修
さまざまな障がいをかかえた方々に対応できるゼネラリストを育成するために、専門知識に関する講義や日常臨床業務への助言を行っています。また研究や学会発表などの支援を通してスペシャリストへの成長を援助しています。
科内研究発表会
症例報告や実践報告、臨床研究を発表する恒例行事です。若手の発表については学会等の発表も視野に入れた助言を行っています。
症例検討会
患者さんの協力のもと、複数のセラピストがアセスメントや治療を行い議論することで、より良い理学療法介入を目指します。また、リハビリテーション展開における理学療法のあり方について共有することを目的としています。

理学療法科の新人教育プログラムについて(就職希望者向け)

小児から高齢者まで幅広い年代と多様な疾患に対応できるジェネラリストでありつつ、専門性に特化した臨床、研究、教育に取り組む組織として研鑽しています。
教育担当が中心となって、職員、新人若手教育、科内研究発表、臨床実習の受け入れなどについて計画しています。科員すべてが教育に関わることで、積極的に内外に発信できる人材育成を目指します。

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